10年ぶりの改訂。第2版までとは構成を大きく変えた。現在の労働法を、判例を中心に解説したもの。第2版よりも私見をいっそう盛り込んでいる。

『解雇改革』に続く、中央経済社からの政策提言書の第2弾。すでに『君は雇用社会を生き延びられるか』（明石書店）などで部分的には発表していた労働時間制度改革の提言を1冊にまとめ、現行の労働時間規制の三六協定と割増賃金を活用した仕組みには限界があるとして、絶対的上限規制の導入や休息規制の強化などの規制再編を主張する一方で、労働時間規制に適しない労働者（知的創造的な労働に従事する者）には規制を弾力化する必要性があることを主張。労働時間に関する政策論議をする上では必読の文献。
日本経済新聞に山田久氏の書評が掲載された

日経プレミアシリーズ（新書）。雇用改革に関するマスメディアなどでの情報には、不正確なものが多い。雇用改革を正しく理解するためには、専門的知識が必要である。このような問題意識から、8つのトピック（解雇、限定正社員、有期雇用、派遣、賃金、最低賃金・同一労働同一賃金、労働時間・ホワイトカラー・エグゼンプション、育児休業、定年）をとりあげて、正しい改革の方向性について私の見解を述べたもの。労働・雇用政策に興味をもつ人は必読。
「神大人の本」でも紹介
2015年11月に韓国語版刊行。

（菅野和夫監修，土田道夫，山川隆一，野川忍，川田琢之と共編）
2012年の第7版に続く，2年ぶりの改訂版。

2009年の初版， 2011年の増補版、2012年の第2版に続く、第3版。

（柳川隆、高橋裕と共編著）
神戸大学で法学と経済学が連携した教育プログラムを展開するなかで作成された教材。私は勇上和史さんと労働を担当。労働法以外では、知的財産法、会社法、独占禁止法、社会保障法、契約法、不法行為法、環境法などがあり、付録には「経済学の基礎知識」があって、法学部生など初学者が経済学を学ぶときに参考になる情報も盛りこまれている。
「神大人の本」でも紹介

（編著）
法律系は神戸労働法研究会のメンバーを中心に、さらに神戸大学関係の労働経済学者に参加してもらって、有期労働契約を判例、学説、比較法、経済学の理論・実証と多角的に分析したもの。類似の企画はそれほどない。有期労働契約について深く考えたい人には必読書。
「神大人の本」でも紹介
日本労働研究雑誌651号に，中央大学法学部准教授川田知子さんの書評が掲載された。

（共著、日本経済新聞社編）
日本経済新聞の経済教室で執筆した「解雇改革の論点(上)」が収録されている。

（川口大司と共著）
2012年に刊行された初版の改訂版。サブタイトルを改めて、そこで示されているように、政策論を意識した終章を追加するなどの内容のブラッシュアップを図っている。
本書に関する有斐閣のサイト

光文社新書。光文社からの初めての出版。これほど、本のタイトルと内容が一致したのは、私の本では初めてかもしれない。正社員を目指す働き方の危険性を訴え、転職力（employability）を高めることの重要性を、労働法や人事の話を通して説いたもの。40歳代以下の若者、あるいは大学生以下の子をもつ親は必読の本だと思っている。
日本経済新聞で中沢孝夫氏にご紹介いただいた
「神大人の本」でも紹介

解雇について書いてみたいという気持ちは前からあった。2002年の『解雇法制を考える』（勁草書房）で論文を執筆してから10年以上経過し、ちょうど良いタイミングで、中央経済社から話が来た。
2002年に書いた論文（2004年の増補版で改訂）では、解雇の制限には、一般的根拠（外部労働市場の未発達のために解雇により被る不利益）と個別的根拠（労働者がその企業においてもつ雇用継続の期待の保護）があるということを指摘したうえで、解雇ルールの明確化と自治的解決の重要性、合意による解決へと誘導するような要件設定の重要性、また解雇の効果論では、金銭解決も視野に入れた議論をしていたが、本書では、それをさらに展開して、法律のあまり細かい議論には入らず、経済学者も含めた政策提言に関心をもつ人を対象に、解雇に関する立法政策論を発表した。
具体的には、解雇の要件については、法令でガイドライン（指針）を設定し、企業はそのガイドラインの範囲内で、就業規則に解雇事由や解雇手続を明示し、裁判所は、解雇が、ガイドラインに適合している就業規則に基づき行われている限り、有効性を肯定すべきとする法改正を主張し（解雇ルールの明確化・予見可能性の増大、インセンティブ型の規制）、一方、効果論については、差別的な解雇のような場合を除き、金銭解決を認めるべきであり、その設計は労使にゆだねるべきであるが、法令で枠を設けることはありうるとの立場をとった。解雇に関する政策を考える上では、当然生まれるべき文献であろう。
日本労働研究雑誌650号に、経済学者の有賀健氏の書評が掲載されている
2016年に韓国語版も刊行。

（守島基博と共著）
何年か前からHRM（人事管理論）と労働法の融合ということを考え、その重要性も指摘してきたところ、有斐閣から格好の企画が舞い込んだ。守島さんとは、日本労働研究雑誌の編集会議でも長年一緒にやっていて、その実力は十分に知っていた。まずジュリストで対談し、その内容を大きく広げて書籍化。守島さんと私の対談とゲストを交えた鼎談で構成される。多くの人事関係者から必読という有り難い評価もいただいた。
川口大司さんとのコラボに続いて、有斐閣からの異業種コラボの第2弾。
WEB労政時報のBook Review で紹介された

2008年の初版、 2010年の第2版に続く、第3版。法改正にあわせて内容をアップデートした。

本書は、30代の働く女性をターゲットに、労働法に関する基本的な知識（55項目）を、登場人物である4人の女性の会話をとおして、楽しく学べるように解説した本。本屋などでは置かれていない本だが、読めば楽しめること請け合い。悩める貴女は、ぜひ本書を手に取って。

2011年に日本経団連タイムズで連載していた同名のシリーズの単行本化。タイトルから得られるイメージとは異なり、労働組合法をきちんと遵守することこそが、経営者のためになるというメッセージを込めた本。本書は、法律の知識がなくても読めるように平易に書いているので、一人でも多くの経営者が、組合問題は弁護士に丸投げにするというようなことをせず、本書を読んでまずは自分で労働組合法を学んでもらいたい。

2011年から「労務事情」（産労総合研究所）という雑誌で連載していた「労働法の歴史から“いま”を知る」を加筆して、日本法令から単行本化。「～みた労働法」シリーズの第4弾。労働基準法から労働契約法まで15の法律をとりあげて、それぞれの法律の成立から展開を解説したもの。読者には、日本の労働法がどのように展開してきたのかを学びながら、同時に今後、どんな労働法が必要となるのかに思いを馳せてもらいたい。

2009年から「労働基準」という雑誌に連載していた「いまさら聞けない雇用のルール」の単行本化。人事の仕事などに携わっている人も意外に知らない労働法に関する基本的な37のテーマを採りあげている。「そんなことも知らないの」とバカにされたくなければ、本書をこっそり読むべし、というコンセプトで書いた。

2009年の初版、 2011年の増補版に続く、第2版。

（共著。編者は土田道夫）
帯にあるフレーズを使うと、「第一線の労働法学者・民法学者による民法（債権法）改正論議の検討」。私は本庄淳志さんと共著で民法624条を担当し、また第3章では、荒木尚志さん、土田道夫さん、山川隆一さんと、民法学者の中田裕康さん、山本敬三さんとの座談会に参加。

法学教室で2年間連載した「Live! Labor Law」を単行本化したもの。学部の講義では、基本的なことは『労働法学習帳』にまかせて、少し理論的に興味深いことを話したいと思っており、それを紙上で再現したもの。論文のネタとなりそうなアイデアをふんだんに盛り込んでいる。ここで展開した新たなコンセプトの労働法の知的エネルギーを、読者はどれだけ感じてくれただろうか。個人的には、池田晶子『14歳からの哲学－考えるための教科書』（トランスビュー）を意識して、若者に語りかけたいという気持ちで書いた。
日本労働研究雑誌に根本到氏の書評が掲載されている。
また「書斎の窓」617号での、嶋橋右近氏の書評も話題になった。

（菅野和夫監修、土田道夫、山川隆一、野川忍、川田琢之と共編）
2005年の初版、2006年の第2版、2007年の第3版、2008年の第4版、2009年の第5版、2010年の第6版に続く、2年ぶりの改訂版。

（川口大司との共著）
経済学者の川口大司さんとの共著で、法と経済の観点から、労働法をまさに読み解いたもの。大胆なストーリーも話題となった（登場人物のほとんど全員が不倫するので、大学生向けの教材には適しないというお叱りもあったが、大学生も現実を知るべきとの反論もあり）が、内容面はやや高度な硬派なものである。労働の現象を多角的に学ぶのに有用で、経済学で労働法を扱う人にとっても必読文献であろう。日本経済新聞の2012年の「経済図書ベスト10」の1位に選ばれた。
日本労働研究雑誌に、諏訪康雄先生による書評が掲載されている。
本書に関する有斐閣のサイト

2004年刊行の初版、2008年刊行の第2版に続く、第3版。掲載判例も見直し、法改正の内容も反映している。

（編者。石田信平、魚住泰宏、梶川敦子、竹内（奥野）寿、本庄淳志、山川和義と共著）
主として法科大学院生向けに、若手研究者主体で、事例を通して労働法の適用の仕方を学ぶことを目指したもの。設問形式で、答案例も載せているので、自習用にも使える。私は、神戸大学の法科大学院のゼミの教材として用いている。

明石書店との異色のコラボ。内容は、ストーリー仕立てで、夫を過労死で失った妻が、労災、労働時間制度、ハラスメントなどをめぐる法制度の内容を順番に学んでいくというもの。一般人向けへの法の解説に加えて、労働時間制度については私の改革提言も盛り込んでいる。この本に適した読者対象は、弁護士、社労士、企業の人事担当者のように、一般人よりもう少し知識のある人であったかもしれない。

2008年刊行の初版について、その後の法改正なども反映させて改訂。

2009年刊行の初版後に出た新たな裁判例などを追加。