論文
研究報告書
| 1994年 3月 | 『イタリアの労災補償法制等に関する調査研究報告書』 （労災補償研究会） |
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| 2000年 3月 | 『労災補償制度の国際比較研究（中間報告）』 （日本労働研究機構）（各論の中のイタリアを担当） ↓ 2002年 3月『労災補償制度の国際比較研究』 （日本労働研究機構）（第5章を中益陽子と担当） |
| 2001年 6月 | 『企業内労働者代表の課題と展望－従業員代表法制の比較法的検討－』 （財団法人労働問題リサーチセンター、国際労働法フォーラム） |
| 2002年 3月 | 『ボランティア活動支援事例集⑦ 市民活動を支える社会的有用労働』 有用労働に関する研究会報告書（財団法人勤労者リフレッシュ事業振興財団 勤労者ボランティアセンター）（第4章を執筆） |
| 2002年3月 | 『EU諸国における労働力需給調整システムの比較研究』 （雇用・能力開発機構、財団法人連合総合生活開発研究所）（第4章などを担当） |
| 2002年3月 | 『雇用のフレクシビリティをめぐる日欧比較』 （財団法人労働問題リサーチセンター、国際労働法フォーラム） |
| 2003年3月 | 『労働条件の変更に当たってのトラブルを未然に防止するための施策の在り方に関する調査研究報告書』 （社団法人日本労務研究会）（座長を担当） |
| 2003年6月 | 『労働市場における弾力性とセーフティネットに関する日欧比較』 （財団法人労働問題リサーチセンター、国際労働法フォーラム） |
| 2003年9月 | 『在宅ワーカーの労働者性と事業者性－在宅ワーカーへの対応・支援をめぐって－』 （日本労働研究機構）（第5章を執筆） |
| 2003年10月 | 『人事労務管理の変容とワークルールに関する調査研究報告書』 （財団法人労働問題リサーチセンター、財団法人社会経済生産性本部）（座長代理を担当） |
| 2004年2月 | 『労働者の範囲の明確化に関する調査研究報告書』 （社団法人日本労務研究会）（座長を担当） |
| 2004年3月 | 『雇用差別禁止法制の比較法的研究』 （財団法人労働問題リサーチセンター、国際労働法フォーラム） |
| 2004年6月 | 『雇用形態の多様化とワークルールに関する調査研究報告書』 （財団法人労働問題リサーチセンター、財団法人社会経済生産性本部）（座長代理を担当） |
| 2005年3月 | 『「労働者」の法的概念:7ヶ国の比較法的考察』 労働政策研究報告書No.18（「はじめに」と「まとめ」を担当） |
| 2006年3月 | 『労働契約・労働時間についての実態及び労使の意識』 調査研究報告書（社団法人日本労務研究会）（座長を担当） |
| 2007年3月 | 『業務請負に雇用される労働者の実態とその保護の在り方に関する調査研究報告書』 （社団法人日本労務研究会）（座長を担当） |
| 2008年3月 | 『雇用平等法制の比較法的研究－正社員と非正社員との間の賃金格差問題に関する法的分析－』 （財団法人労働問題リサーチセンター、日本ILO協会）（座長を担当） |
| 2009年5月 | 『障害者雇用法制に関する比較法的研究』 （財団法人労働問題リサーチセンター、日本ILO協会）（座長を担当） |
座談会・講演録
| 1996年12月 | （講演）「就業規則および労働協約による労働条件不利益変更の法的構造－判例および通説の批判的検討－」 中央労働時報915号2ー18頁 |
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| 1999年 3月 | （座談会）「労働法理論の現在－1996年〜98年の業績を通じて」 日本労働研究雑誌464号2ー36頁（毛塚勝利専修大学教授、岩村正彦東京大学教授と） http://www.jil.go.jp/institute/zassi/backnumber/1999/02-03/academe/index.html |
| 1999年 9月 | （講演）「労働条件変更法理の再構成」 経営法曹125号44〜70頁 |
| 2000年11月 | （対談）「ディアローグ 労働判例この1年の争点」 日本労働研究雑誌484号2ー48頁（山川隆一筑波大学教授と） |
| 2001年12月 | （鼎談）「労働法における労働者像と労働組合の役割」 法学教室256号53-76頁（和田肇名古屋大学教授、土田道夫獨協大学教授と） |
| 2002年 1月 | （座談会）「労働法理論の現在－1999年〜2001年の業績を通じて」 日本労働研究雑誌499号2ー47頁（司会を担当。盛誠吾一橋大学教授、唐津博南山大学教授、水町勇一郎東北大学助教授と） http://www.jil.go.jp/institute/zassi/backnumber/2002/01/academe/index.html |
| 2004年1月 | （座談会）「『政策研究』を考える」 日本労働研究雑誌523号66-85頁（小野旭JILPT理事長、大竹文雄大阪大学教授、藤村博之法政大学教授、守島基博慶應大学教授と） |
| 2007年9月 | （シンポウジウム報告）「キャリア研究の到達点と課題」 キャリアデザイン研究Vol.3（日本キャリアデザイン学会）173-207頁（小池和夫法政大学教授、中村恵神戸学院教授、平野光俊神戸大学教授、児美川孝一郎法政大学教授、三川俊樹追手門大学教授と） |
| 2007年10月 | （座談会）「『採用』を考える」 日本労働研究雑誌567号76-96頁（井上直樹氏、神林龍一橋大学准教授、守島基博一橋大学教授と） http://www.jil.go.jp/institute/zassi/backnumber/2007/10/pdf/076-096.pdf |
| 2008年5月 | （ビジネス・レーバー・トレンド研究会）『ホワイトカラーの労働時間管理のあり方－名目的管理監督者問題をきっかけに－』 （労働政策研究・研修機構） |
| 2009年3月 | パネルディスカッション「企業に求められる労働時間管理と今後のあり方」 経営法曹160号53-86号（中川克己弁護士、庄司哲也氏、勝井良光弁護士と） |
| 2009年5月 | 「労働の未来を語る－雇用と企業社会［法学と経済学の対話］」 （大杉謙一中央大学教授、大竹文雄大阪大学教授、柳川範之東京大学准教授と）法学セミナー654号42-51頁 |
| 2009年6月 | 「企業統治の未来を語る－雇用と企業社会［法学と経済学の対話］」 （柳川範之東京大学准教授、大杉謙一中央大学教授、大竹文雄大阪大学教授と）経済セミナー648号 |
| 2009年10月 | 「雇用の危機と労働法の課題」 （須網隆夫早稲田大学教授、石川健治東京大学教授、和田肇名古屋大学教授、小畑史子京都大学教授と）法律時報81巻12号4-28頁 |
| 2010年3月 | 『21世紀政策研究所新書4 これからの働き方や雇用を考える』 （パネリストとして参加） |
| 2010年8月 | 「多様な健康状態の労働者と人事管理」 日本労働研究雑誌601号56-73頁（佐野嘉秀法政大学准教授、その他6名と） http://www.jil.go.jp/institute/zassi/backnumber/2010/08/pdf/056-073.pdf |
| 2010年3月 | 『21世紀政策研究所新書10 新しい雇用社会のビジョンを描く－競争力と安定:企業と働く人の共生を目指して」 （報告者、パネリストとして参加） |
| 2012年4月 | 「これからの人事管理－HRMと労働法の対話」 ジュリスト1441号43-68頁（守島基博一橋大学教授と） |
| 2013年8月 | 「労働条件の変更に関する諸問題」 日本弁護士連合会編『日弁連研修叢書 平成24年度研修版 現代法律実務の諸問題』（第一法規）603-635頁 |
| 2015年3月 | （座談会）「解雇法制と有期・派遣法制の現状と将来」 経営法曹184号94〜123頁 |
| 2015年4月 | （パネルディスカッション）「雇用法制の法と経済学法と経済学:限定正社員を考える」 法と経済学研究10巻1号11-32頁（安藤至大氏がコーディネータ。川口大司氏、佐野晋平氏、島田陽一氏と） |
| 2015年7月 | 「法学からみた－これからの雇用社会と労働者派遣という働き方」 NPO法人人材派遣・請負会社サポートセンター『労働者派遣法再改正の動きと今後の人材サービスを考える－2014年派遣・請負問題勉強会講演集』7〜9頁 |
| 2017年1月 | 「座談会 労基法施行70周年」（リクルートワークス研究所所長 大久保幸夫，連合総合生活開発研究所理事長 古賀伸明） 労務事情1332号 |
| 2019年7月 | 「座談会 有償ボランティアの法的検討」（堀田力，山口浩一郎，小野晶子氏と） さわやか福祉財団『いわゆる有償ボランティアのボランティア性～より継続的で，より深いボランティア活動を推進するために』23〜33頁 |
| 2019年12月 | 「働き方改革，その先にある未来予想」（楠田祐，源田泰之，矢倉芳夫氏と） HR Executive（エグゼクティブコンソーシアム会報）Vo.10 46〜51頁 |
| 2024年5月 | 「『日本型雇用』はどこへ行く？」 （太田聰一慶應義塾大学教授と対談）経済セミナー738号 6～24頁 |
書評
| 1991年2月 | "Les transformations du droit du travail, Études offertes à Gérard Lyon-Caen, " 国家学会雑誌104巻1=2号183ー186頁 |
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| 1993年 1月 | 河野穣『ファシズム下金属機械産業の労使関係』（第一書林） 日本労働研究雑誌397号61ー63頁 |
| 1996年 8月 | Alain Supiot,"Critique du droit du travail" 国家学会雑誌109巻7=8号175ー181頁 |
| 2005年4月 | 西谷敏『規制が支える自己決定－労働法的規制システムの再構築』（法律文化社） 日本労働研究雑誌537号76-78頁 http://www.jil.go.jp/institute/zassi/backnumber/2005/04/pdf/076-083.pdf |
| 2011年7月 | 西谷敏『人権としてのディーセント・ワーク―働きがいのある人間らしい仕事』（旬報社） 季刊労働法233号 |
| 2011年12月 | 小嶌典明『労働市場改革のミッション』（東洋経済新報社） 日本労働研究雑誌617号 |
| 2014年6月 | 朝日新聞経済部『限界にっぽんー悲鳴をあげる雇用と経済』（岩波書店） 公明新聞6月2日号 |
| 2015年6月 | 中沢彰吾『中高年ブラック派遣』（講談社現代新書） 公明新聞6月22日号 |
| 2017年9月 | 野村直之 『人工知能が変える仕事の未来』（日本経済新聞出版社） 日本労働研究雑誌687号 |
| 2021年4月 | 森田果『法学を学ぶのはなぜか？』（有斐閣） 労働新聞2021年5月3日号（3303号） |
| 2021年7月 | 水町勇一郎『詳解労働法』（東京大学出版会） 判例時報2483号 |
| 2023年7月 | メアリー・L・グレイ，シーダールタ・スリ著『ゴースト・ワーク』（晶文社） 公明新聞2023年7月17日号 |