こころの健康の保持増進

心の支援を必要とする者(要心理支援者)への支援者や家族(支援関係者)からの支援は、疾病や障害などの困難を克服する上で重要です。しかし支援関係者らは、要心理支援者との関係性において、固有の重篤なストレスに直面する可能性があります。そのため支援関係者らが心理支援を円滑に行うには、支援関係者ら自身の心の健康の保持増進を図る必要があります。

そこで支援関係者がそのストレスにうまく対処し、心の健康を保持増進し、生きがいを促進する機序について探求し支援関係者の心の健康・生きがい増進モデルの構築をめざしています。そのために歴史的にも先進的な心理支援に取り組み、一定の効果を上げている海外の地域を中核共同研究拠点とし、国際ネットワークを開拓中です。

 
 

1. 心の健康の保持増進に関わる社会的要因

心理職の国家資格制度の紹介

心の健康の保持増進に関わる社会的要因として、心理職の国家資格制度について調べています。特に専門職の教育養成課程の制度は、心理職が職務を円滑に遂行していくための資源となる知識やスキルを獲得したり、要支援者らとの関係性において直面する可能性のある固有で重篤なストレスに向き合う上での態度を養うなど重要な役割を担います。そこで現在、整備されている心理職の国家資格制度について見ていきます。
 

オーストリア

オーストリアは著名な心理学者が数多く誕生している中央ヨーロッパ地域にあり、歴史的にも心理学におけるその貢献は明らかです。そしてオーストリアでは、心理学領域で修士号の学位を取得した者は、スクールサイコロジストなど、サイコロジストとして職業に就くことができます。

さらに1990年に、オーストリアでは心理職の国家資格の制度が、国家法により定められており、クリニカルサイコロジストあるいはヘルスサイコロジストとして職業に就くためには、国家資格を得ることが必要です。つまり大学院や専科大学(Fachhochschule: FH)あるいはオーストリア心理学アカデミー(Austrian Academy Psychology: AAP)などの認定教育機関で理論と専門的実践能力を習得し、国家試験に合格し登録簿への登録が求められています。

 

オーストリアにおけるヘルスサイコロジスト・クリニカルサイコロジストの国家資格取得のプロセス

1) ECTS: European Credit Transfer and Accumulation System
ヨーロッパ単位互換評価制度
科目の履修のために必要な学修時間を反映したもの。オーストリアでは1 ECTS creditは25時間に換算。

 
図1 オーストリアにおけるヘルスサイコロジスト・クリニカルサイコロジストの国家資格取得のプロセス


クリニカルサイコロジスト、ヘルスサイコロジストとは別に、サイコセラピストの国家資格の制度もあります。国家法で定められているサイコセラピスト養成課程を修了し、国家試験に合格してサイコセラピスト登記簿に登録した者は、サイコセラピストとして心理療法を施すことができます。なお、養成課程で教育を受けることができるのは、高校卒業あるいは高校卒業相当以上とされていますが、別に年齢条件も定められています。たとえば最終的にサイコセラピストとして独立して独自に心理療法を施すことができるのは満28歳に達していることも条件とされています。

 
オーストリアにおけるサイコセラピストの国家資格取得のプロセス

図2 オーストリアにおけるサイコセラピストの国家資格取得のプロセス
 

中国

中国では、2005年に心理職の国家資格である心理相談師の制度が創設され、2006年より施行されています。心理相談師は、心理学を基盤とし、心理学及びその関連分野の専門知識、心理カウンセリングの技術を使用して、クライエントの心の問題を軽減させる専門職です。

資格試験への合格が必要とされる心理相談師には、心理相談師三級,心理相談師二級,心理相談師一級があり、担当可能な業務内容も級によって異なっています。

心理相談師三級資格取得のプロセス

心理学、教育学あるいは医学を専門として大学を卒業することで、心理相談師三級の国家試験受験資格を得ることができます。この領域を専門として専門学校を卒業した場合、または大学での専門が、心理学、教育学あるいは医学以外の場合は、認定された機関で、心理相談師三級に必要とされる定められた教育課程を終えることで、心理相談師三級の国家試験受験資格を得ることができます。三級の試験は筆記試験から構成されます。

 
中国における心理相談師三級資格取得のプロセス

図3-1 中国における心理相談師三級資格取得のプロセス


心理相談師二級資格取得のプロセス

心理学、教育学あるいは医学の領域で、博士号の学位を取得した者は、心理相談師二級の国家試験受験資格を得ることができます。また同領域で、修士号の学位を取得した者あるいは、同領域を専門とし中級以上の教員資格を持つ者、連続して三年以上の実務経験がある者は、認定された機関で心理相談師二級に必要とされる定められた教育課程を終えることで、心理相談師二級の国家試験受験資格を得ることができます。心理相談師三級の資格を持っている者は、認定機関での教育課程を修了することとあわせ、三年以上の連続した実務経験が必要とされます。二級の試験は筆記試験および面接試験から構成され、主に心理学に関する知識やスキルが問われます。


中国における心理相談師二級資格取得のプロセス

図3-2 中国における心理相談師二級資格取得のプロセス


心理相談師一級資格取得のプロセス

心理学、教育学あるいは医学の領域で、博士号の学位を取得した者、あるいは同領域を専門とし正高以上の教員資格を持つ者は、認定された機関で心理相談師一級に必要とされる定められた教育課程を終えることとあわせて、三年以上の連続した実務経験を積むことで、心理相談師一級の国家試験受験資格を得ることができます。

修士号の学位を持つ者で、心理相談師一級の国家試験受験資格を得ようとする者は、認定機関での定められた教育課程を修了し、連続した実務経験3年以上を積んだ後に心理相談師二級の資格を得た後に、心理相談師一級の国家試験受験資格を得ることができます。一級の試験は、筆記試験、面接および関係機構からの推薦が必要であり、心理学に関する知識やスキルだけではなく、業務を行っていく上での実務的な評価が行われます。

 
中国における心理相談師一級資格取得のプロセス
 
図3-3 中国における心理相談師一級資格取得のプロセス
 
中国の心理相談師は、心理学だけではなく、教育学や医学といった心理学の隣接学問領域も養成の視野に入っている点が特徴的です。
また、心理相談師二級までは、実務経験を持っていることも基準の対象とされています。
しかし心理相談師一級では、修士号以上の学位や正高以上の教員免許を持っていることが基準とされており、要求条件として高い学識が必要とされています。
 

日本

日本では、心理に関する支援を行う心理職の国家資格として、2015年に公認心理師法が成立、2017年に施行され公認心理師の制度が推進されています(文部科学省・厚生労働省 2017)。公認心理師の国家資格を得るための受験資格取得のルートは、複数示されていますが、教育養成課程の整備期間に対応した配慮を図る特例措置をのぞくと、次の三つのルートがあります。

一つは、4年制大学および大学院で定められた科目を履修していることです。もう一つは、4年制大学で定められた科目を履修し、定められた施設で、定められた期間以上の実務経験を積むことです。そして前述と同等以上の知識及び技術を有すると認定された者も公認心理師になるための受験資格を得ることができます。
 
 
日本における公認心理師資格取得のプロセス
図4 日本における公認心理師の国家資格取得のプロセス


それぞれの国の社会的・文化的な特徴が反映され、制度の枠組みには特色があるものの、いずれの国でも教育養成課程では、心理学と関連科目を履修し心理に関する基礎・応用・実践に関する知見とスキルを身につけることが必修とされる心理職も整備されており、心的過程を科学的にとらえ対処することが推進されています。


 

2. 心の健康の保持増進に関わる心理的要因

自閉症児の親のBenefit Finding研究

自閉症のある子どもをもつ親のストレスは非常に高く、他の障害のある子どもの親よりもさらに高いということがいくつもの研究で知られています。自閉症児の親のストレスを緩和する要因に関する研究は、子どもの要因(自閉症の特徴の強さ、問題行動の多さなど)や親個人の要因(ストレスに対する捉え方,ストレス対処方略,自己効力感など)、家庭要因(家族関係、家族内のサポートなど)、社会的要因(ソーシャルサポート,社会経済的地位など)などの様々な観点から検討されています。その中でも本研究ではBenefit findingという親個人のレジリエンシーな要因について注目しました。Benefit findingとは逆境的・喪失的な出来事に対処している人が、その出来事によって自分の人生にもたらしているポジティブな意味づけや有益な側面を見出し、ネガティブな意味づけを低減させることを指します。例えば、自閉症児の親の中には、子育てを通して「世間体を気にしなくなった」「より自立した人間になった」「普通なら知り合えない人たちとも親しくなることができた」など、肯定的な意味づけを見出すことがあります。Benefit findingは個人にとって脅威となる逆境的体験を解決するには、その経験から意味を見出すことが心理学的に重要であるという理論的立場から出てきた概念の一つです。

本研究では日本の発達障害児の親を対象にこのBenefit findingを測定する尺度を作成し、4つの構成要素を見出しました。
 

Benefit findingの構成要素
 
Benefit findingの構成要素


また、このBenefit findingを高くもつことが発達障害児の親のストレスにどのように関係するかも検討しています。親の年齢や子どもの年齢を統制した上で、自閉症児などの発達障害児の親のBenefit findingと子育てストレッサー(ストレスに感じる出来事)、ストレス反応(抑うつや不安感,いらだち,無気力)の関係を調べました。その結果、Benefit findingが高い親は、子育てストレッサーが高い場合でも、ストレス反応が低いことが示されました(山根,2014)。つまり、Benefit Findingを高くもつことは、子育ての中でストレスを引き起こす出来事を多く経験していたとしても、ストレス反応は低く抑えられることを意味します。また、同様のBenefit findingの効果を追跡調査によって検討したところ、自閉症児の親においてBenefit findingが1年後のストレス反応も同じように低めることが示されました(Yamane et al., 2017)。このようにまだまだ検討が必要とされていますが、Benefit findingは自閉症児の親のストレス低減に関わるレジリエンスの一つであると考えられます。

 
 

バーンアウト・シンドローム(燃え尽き症候群)

バーンアウトは職場における極度な心理的疲弊を捉えたものです。その存在については古くから社会で認識されていましたが、バーンアウトとして心理学領域で注目され始めたのは、1970年代に入ってからです。最も初期の記録として、クリニカルサイコロジストであるHerbert Freudenbergerが、薬物中毒患者をクライエントにもつカウンセラーやセラピストの心理的疲弊を捉えた表現としてバーンアウトを報告しています(Freudenberger 1974)。同じ時期に、ヘルスケアや対人サービスの領域で働く人々の、仕事における強い感情的興奮への対処に関する探索的研究で、バーンアウトに相当する心理的危機が語られることを社会心理学者のChristina Maslachが報告します(Maslach 1976)。FreudenbergerとMaslachによると、バーンアウト・シンドロームは、対人支援や対人サービスにそのルーツがあり、その仕事の中核には支援あるいはサービスを提供する者とそれを受ける者との関係性があることが特徴とされます。

バーンアウトに関する研究はアメリカで始まり、その後ヨーロッパやアジアにおいても研究が進められており、現在では世界中にその広がりが見られます。

そこでオーストリア、中国、ハンガリー、日本で心の支援を行っている支援者を対象に、バーンアウトに関する調査に着手しています。
 

ストレス対処方略

 ストレスフルな出来事に遭遇した時の対処の方法は様々です。これまでにもストレス対処方略に関する数多くの研究がされてきました。

代表的なストレス対処方略として、問題焦点型のストレス対処方略、情動焦点型のストレス対処方略を上げることができます。

問題焦点型のストレス対処方略とは、ストレスの源となっている問題そのものを解決しストレスを軽減しようとする対処方略です。情動焦点型のストレス対処方略とは、問題の解決はさておいて、ストレスフルな出来事によりネガティブになっている情動(感情)、つまり自分自身の気持ちの回復を図ろうとする対処方略です。

よりたくさんのストレス対処方略を持ち、ストレスの状況に応じてこれを使用することが、ストレスに対処する上で有効であるとされています。

一方、Lazarus and Folkman (1984)は、ストレス対処方略を次のように定義しています。
“Constantly changing cognitive and behavioral efforts to manage specific external and/or internal demands that are appraised as taxing or exceeding the resources of the person” (1984; p.141)

自分の持つ資源に負担をかけるあるいは資源を超えていると評価されるような内的・外的欲求に対処するために、常に変化する認知的・行動的な努力
 
これを受け、認知に注目したストレス対処方略尺度(Garnefski and Kraaij 2007)と行動に注目したストレス対処方略尺度(Kraaij and Garnefski 2019)も開発されています。ストレスへの対処として、どのような認知や行動が有効であるかを探る上でも今後が期待できます。そこで、これらの尺度の日本語版の開発も進んでいます(榊原 2015)。本プロジェクトでもThe Behavioral Emotion Regulation Questionnaireの日本語版を作成しています(加藤他 2021, 山根他 2021)。

 
(日本語版Behavioral Emotion Regulation Questionnaire)
 
(日本語版Behavioral Emotion Regulation Questionnaire 2)


ストレスレジリエンス

 ストレスレジリエンスとは、ストレスフルな状況下においても柔軟にストレスに対処することができる力です。

健康生成モデルでは、その中核概念としてストレスレジリエンスであるSense of Coherence(SOC)が位置づけられています(Antonovsky 1987)。健康生成モデルは、疾病を回避することで健康を維持増進しようとする疾病生成モデルと異なり、健康を積極的に生成していくことにより健康を維持増進しようとするもので、ヘルスプロモーションの理論的枠組みともされています。SOCは首尾一貫感覚と翻訳されており、把握可能感、処理可能感、有意味感から構成されています。

つまり日々の生活の中で、自分自身の中や自分自身の周りで生じる事に対して、
  • 構造化されており予測したり説明することができる(把握可能感)
  • 対応するための資源が活用可能である(処理可能感)
  • やりがいのある事として、関わったり打ち込む価値がある(有意味感)
 と認識する力とされています。

健康生成モデルについてはこちらです。

 

3. 心の健康の保持増進に関わる生理的要因

こころの健康や不調には、遺伝的要因と様々なライフステージで経験する環境要因の相互作用が重要です。遺伝的要因とは言っても、こころの健康を司る特定の遺伝子があるわけではなく、多数の遺伝子が複雑に関わっており、すぐさまこころの健康状態が親から子どもに遺伝するものではありません。また環境要因は、愛情、教育、共感、成功といった正の環境要因から、虐待、挫折、孤独、疲労といった負の環境要因まで、多岐にわたります。これらの環境要因の働きを理解することで、こころの健康を維持し増進できる可能性が期待されています。

多様な環境要因のうち、ストレスはこころの健康や不調に強く影響するものとして特に注目されてきました。ストレスとは厳しい環境や過酷な状況による心身の歪みを意味しますが、生物学的には単一のものでなく、ストレスの条件により心身への影響の仕方は大きく異なることが知られます。例えば、短期的で克服可能なストレスはストレスに対処するための適応的な反応を促し、ストレスに対する順化や抵抗性(レジリエンス)を高めます。一方で、長期的で克服不可能なストレスは抑うつや不安亢進、認知機能障害を誘導し、うつ病など精神疾患や多様な身体疾患のリスクを高めます。しかし、ストレスやレジリエンスのメカニズムには不明な点が多く、ストレスに着目した治療法開発も遅れています。

この問題に迫るため、動物モデルを用いた生命科学研究が進められ、ストレスが脳の機能や構造、行動に与える多様な影響やそのメカニズムが明らかにされてきました。例えば、短期的なストレスは前頭前皮質の神経細胞の神経突起増生を引き起こし、レジリエンスを増強しますが、長期的なストレスは前頭前皮質の神経細胞の樹状突起退縮を介して抑うつを誘導します。これらの脳機能の変化には、ドパミンなど神経伝達物質の働きやグリア細胞と呼ばれる神経細胞以外の脳細胞が引き起こす炎症反応が重要であることも分かっています。また、ストレスによる脳機能の変化には、自律神経系や副腎皮質ホルモン、骨髄に由来する血液細胞が織りなす全身のストレス応答が関わることも示されています。すなわちストレスによる脳機能の変化には脳とそれ以外の臓器の相互作用が重要な働きを担っています。

ところで、長期的で克服不可能なストレスを受けても必ずしも全ての個体でこころの不調が生じるわけではありません。この個体差には、遺伝的要因に加え、生育時の外的環境や腸内細菌から受ける内的環境など多様な要因が関わることが示されています。そのメカニズムも現在精力的に研究されています。

なお、これまでの生物学的知見の多くはモデル動物で明らかにされたもので、これらの知見が我々ヒトにも当てはまるかには不明な点が多く、今後さらなる研究が必要です。


 

引用文献・参考文献

  • Antonovsky, A. (1987). Unraveling the mystery of health: How people manage stress and stay well. San Francisco, CA, US, Jossey-Bass.
  • 中華人民共和国労働社会保障部. (2005). 国家職業標準 心理相談師.
  • Freudenberger, H. J. (1974). Staff Burn-Out. Journal of Social Issues 30(1): 159-165.
  • Garnefski, N. and V. Kraaij (2007). The Cognitive Emotion Regulation Questionnaire: Psychometric features and prospective relationships with depression and anxiety in adults. European Journal of Psychological Assessment 23(3): 141-149.
  • 加藤佳子, 伊藤俊樹, 岡崎春奈, 山根隆宏 (2021). 日本語版Behavioral Emotion Regulation Questionnaireの開発(2):心理測定特性、信頼性、妥当性の検証 日本心理学会第85回大会.
  • Kraaij, V. and N. Garnefski (2019). The Behavioral Emotion Regulation Questionnaire: Development, psychometric properties and relationships with emotional problems and the Cognitive Emotion Regulation Questionnaire. Personality and Individual Differences 137: 56-61.
  • Lazarus, R. S. and S. Folkman (1984). Stress, appraisal, and coping, Springer Pub. Co.
  • Maslach, C. (1976). Burned-Out. Human Behavior 9: 16-22.
  • 文部科学省・厚生労働省. (2017). 公認心理師法施行規則.
  • Psychologengesetz. BGBL Nr.360/1990 心理学者法.オーストリア共和国官報No.360/1990(1990年6月7日発行)https://www.ris.bka.gv.at/GeltendeFassung.wxe?Abfrage=Bundesnormen&Gesetzesnummer=10010619&FassungVom=1991-01-01 [2021年9月22日閲覧]
  • Psychotherapiegesetz. BGBL Nr.361/1990 心理療法法. オーストリア共和国官報 No.361/1990(1990年6月7日発行)https://www.ris.bka.gv.at/GeltendeFassung.wxe?Abfrage=Bundesnormen&Gesetzesnummer=10010619&FassungVom=1991-01-01 [2021年9月22日閲覧]
  • Psychologengesetz. BGBL Nr.182/2013 心理学者法. オーストリア共和国官報 No.182/2013 (2013年8月6日発行)https://www.ris.bka.gv.at/GeltendeFassung.wxe?Abfrage=Bundesnormen&Gesetzesnummer=20008552 [2021年9月22日閲覧]
  • 榊原 良 (2015). 認知的感情制御方略の使用傾向及び精神的健康との関連 ―日本語版Cognitive Emotion Regulation Questionnaire (CERQ)の作成及びネガティブ感情強度への着目を通して. 感情心理学研究 23(1): 46-58.
  • 山根隆宏 (2014). Benefit findingが発達障害児・者の母親の心理的ストレス反応に与える効果. 心理学研究, 85, 335-344.
  • Yamane, T., Harada, S., & Yamaguchi, M. (2017). Effects of sense making and benefit finding in parenting children with autism. Proceedings of the 18th European Conference on Developmental Psychology, 533.
  • 山根隆宏, 伊藤俊樹, 岡崎春奈, 加藤佳子 (2021). 日本語版Behavioral Emotion Regulation Questionnaireの開発(1):因子構造と測定不変性の検証 日本心理学会第85回大会.
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